すでにみんな知っている『クレカ2枚､電子マネー1枚､スマホ決済2つ』で得する方法と今後のキャッシュレスの動向

最近はキャッシュレス決済をしないと損をする時代になってきました。

頼藤太希さんの『1日5分で、お金持ち』でも紹介されている、だれでもキャッシュレス決済で得する方法を紹介いたします。まさしく５分で得します。

現金・クレジットカード・キャッシュレス決済どれを使えば一番お得？

最近は圧倒的にキャッシュレス決済が広がっています。

クレジットカード以外に、電子マネー・スマホ決済（QRコード決済）・デビットカードがあります。

キャッシュレス決済はポイント還元がある

還元されたポイントは、次の支払い時にお金と同じように使え割引をすることができます。

言わば値引きです。還元率が大きくアップするキャンペーンなどもありお得。

キャッシュレス決済なら小銭を出す手間も省けてスピーディー

利用明細や履歴などで家計の管理も楽

スマホ決済の場合、同じアプリを使って人にお金を遅れたりお金を集めて割り勘もできます。銀行だと手数料も時間もかかるが、スマホ決済ならば無料でお金のやりとりができます。

こういったポイントやサービスは、現金払いでは受けることができません。

今後、キャッシュレス決済はドンドン拡大されていきます。

ですから、1円でも損をしたくない人は、現金払いからキャッシュレス決済に切り替えてみはいかがでしょうか。

キャッシュレス決済は何を選ぶべきか？

キャッシュレス決済選びのポイント3つ

①使える店が多いかどうか

どのキャッシュレス決済が使えるかは、店舗ごとに異なりますが、単純に使える店が多いほど、単純に利便性は高まります。チェーン店はもちろん、個人経営の店などでも利用できるとお得です。

②生活圏で使えるか

いくら使える店が多くても、自分の生活圏で使える店が少ないのでは意味がありません。とくに前払い（チャージ）をして使うサービスの場合、使える店が少ないと、チャージしたお金が使い切れずに残ってしまいます。だからといって無理に使うと、今度は無駄遣いになってしまう可能性もあります。自分がよく行く店や、よく利用するサービスで使えるのかも確認が必要です。

③普段から貯めているポイント連動しているか

たとえばドコモユーザーでdポイントを貯めているならd払い、楽天会員で楽天ポイントを貯めているなら楽天ペイという具合に、普段から貯めているポイントが貯まるサービスを選ぶと、ポイントがより貯めやすくなります。

大事なのは「使い分け」

クレジットカード2枚、電子マネー1枚、スマホ決済2つの計5つに絞る。

お金の流れがわかりやすくなりますし、貯まったポイントも生かしやすくなります。

クレジットカード

①買い物なら流通系

②鉄道や飛行機なら交通系

③ネットなら通信系

年会費が無料のもの、還元率の高いものを優先

ブランド分け

1枚はVISA、もう1枚はMasterまたはJCBという具合です。

電子マネーは、住んでいる地域で使える交通系電子マネーが便利

使える店舗が多く電車やバスにも乗れます。また地元のショッピングセンターで使えるものも良い。

スマホ決済

利用可能な店舗の多いPay Payや段利用しているサービスと相性のいいアプリを選択。

d払いや楽天ペイなど、一部のスマホ決済では、クレジットカードをアプリに登録し、スマホ決済の支払い方法として利用することで、ポイントの二重取りも可能になります

（なお、d払いや楽天ペイの場合、店舗での買い物の際にポイントカードを提示すると、ポイントカードのポイントまで手に入る「三重取り」も可能です）。

今すぐできる、5分アクション

スマホ決済のアプリをひとつダウンロードして、使ってみよう

今後のキャッシュレス動向

現在、日本のキャッシュレス化は少しずつ進んでいますが、

韓国はキャッシュレス決済の比率が約90%

中国や米国は40～60％

日本は著しく遅れているのが政府は27年までに40％とする目標を掲げています。

キャッシュレス決済の勝ち組はどこか？

結局この議論をすると、キャッシュレスアプリを開発運営している会社ではなく、アプリに連携させるクレジットカード会社が一番儲かっているのではないか？と考えてしまいます。

世界の主なクレジットカード会社

クレジット・デビットカード大手ビザV.NとマスターカードMA.Nの株価は、いずれも過去１年間に約５０％も上昇。

１月３０日時点の時価総額はビザが約４４９０億ドル、マスターが約３２４０億ドルで、米Ｓ＆Ｐ５００種総合株価指数の中でそれぞれ７位と１１位に付けている。

現在、「１兆ドル企業」にはアップルAAPL.O、マイクロソフトMSFT.O、グーグルの親会社アルファベットGOOGL.O、アマゾンAMZN.Oなどが名を連ねる。

どの銘柄も過去３年間の年平均上昇率が今後も続くと仮定すれば、ビザとマスターの時価総額は２０２３年までに１兆ドルに達し、フェイスブックFB.Oやバークシャー・ハザウェイBRKa.Nを抜き去る。

ビザ、マスター株の上昇に火を付けているのは、オンライン・ショッピングの興隆によるキャッシュレス決済への移行だ。

ビザとマスターの収入はいずれも過去５年間でほぼ倍増し、それぞれ約２３０億ドル、約１７０億ドルとなった。この間、両社の１株当たり調整後利益は、ともに２倍以上に増えた。

モフェットネイサンソンのシニアアナリスト、リサ・エリス氏によると、中国を除く世界で、消費者の買い物に占めるデジタル決済の割合は、１０年の２８％から現在は４３％に拡大した。

エリス氏は「世界中に浸透するにはあと５年から１０年かかる」と言う。

エリス氏によると、クレジット・デビットカード市場のシェアはビザが６０％、マスターが３０％で、アメリカン・エキスプレスは８．５％と後塵を拝している。

ビザとマスターは金融業界の重要な存在であるにもかかわらず、Ｓ＆Ｐ５００種指数では情報技術（ＩＴ）セクター.SPLRCTに分類されている。このセクターで注目を集めることが多いのはアップルやマイクロソフト、インテルなどの株だが、ＩＴ株指数の上昇に大きく貢献してきたのはビザとマスターだ。

両社の株価収益率（ＰＥＲ）は、少なくとも過去１０年間で最も高くなっている。リフィニティブ・データストリームによると、ビザは今後１年間の予想利益に基づくＰＥＲが３２倍近く、マスターは３５倍。

エリス氏によると、両社のリスクとしては、決済事業での巨大ハイテク企業との競争激化や、世界各地の当局による規制強化が挙げられる。

両社も手をこまねいているわけではない。ビザは今月５３億ドルを投じ、金融とＩＴを融合するフィンテックの新興企業プレイドを買収。マスターは昨年８月、北欧の決済グループ、ネッツから企業向けサービス事業の過半数株式を約３１億９０００万ドルで取得した。

 ビザやマスターカード、アメリカンエキスプレスは投資対象としては手堅い対象である事は間違いない。

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