新型コロナウイルスの感染再拡大で未だ予断を許さない状況ですが、ワクチン開発で大きな進展が示されるなど、厳しい状況の中にも明るい兆しも見えてきています。
モトリーフールが紹介している2021年にかけて成長が期待できる5銘柄について書かせていただきます。
ウェルズ・ファーゴ
米連邦準備制度理事会（FRB）が今後数年は超低金利政策を維持する方針を示し、米経済が景気後退からの脱却を模索しています。
ただ、低金利下では銀行は利ザヤを稼げないので、総じて株価のパフォーマンスは高くはありません。
そのことは、多くの銀行株を極端に割安にしていることにつながっていると言われています。その中でも、特にウェルズ・ファーゴ(NYSE:WFC)は注目してよいでしょう。
低金利という苦境に直面しながらも、ウェルズ・ファーゴは大手銀の中でも比較的高いROAを長期的に達成しています。
というのも、富裕層を顧客基盤にもち、彼らからの住宅ローンや資産運用等の手数料収入が安定的に得られたためです。
また、ウェルズ・ファーゴは、近年デジタル分野にも積極的に投資を行っています。
デジタルやモバイルツールの活用が進めば、実店舗の支店統合でコスト削減を図ることができます。
今後フィンテック等の新興勢力はリスクとして残りますが、富裕層の囲い込みとリストラ、そしてデジタル化の３本立ての施策がそれなりに功を奏しているといえます。
株価についても、金利が底打ち、正常化する局面で特に大きなリターンを期待できるでしょう。
クレスコ・ラブズ
日本ではあまり注目されてませんでしたが、11月の米大統領選と同時に実施された住民投票で、米5州で大麻使用の合法化が決まりました。
現在、米国の4分の3近くの州では大麻使用に関し何らかの合法化が認められています。
クレスコ・ラブズ(OTCQX:CRLBF)は複数の州で大麻事業を展開する企業であり、大麻銘柄を積極的に検討する投資家には注目すべき企業です。
クレスコは29件の大麻販売ライセンスを保有しており、そのうち19件がイリノイ州にあります。
イリノイ州では2020年1月1日に娯楽目的の大麻使用が合法化され、大麻草の売上が2024年までに10億ドル超に達すると予想されています。
同州での大麻市場の成長は、同社には大きな追い風となるでしょう。
また、今年1月に、カリフォルニア州での大麻供給ライセンスをもつ同業のオリジンハウスを買収しました。
これにより、カリフォルニアという世界最大の大麻市場へのアクセスをえたことになり、前述のイリノイ州に上乗せする形で成長を遂げていくことが期待されています。
CVSへルス
ドラッグストア・チェーン各社はアマゾン・ドット・コムの業界参入に戦々恐々としていることでしょう。
しかしCVSヘルス(NYSE:CVS)は大手チェーンの中でも、新規競合にも十分対応できる立ち位置にあり、逆張り投資家が注目すべき銘柄と言われています。
同社の強みは、2018年に買収した医療保険大手エトナの存在にあります。
というのも、数千万人ものエトナの保険加入者をCVSヘルスの商品やサービスのネットワークに囲い込むことが可能になったからです。
この囲い込みにより、アマゾンのような競合からの攻勢をかわすことが期待されます。
また、同社は「ヘルスハブ」という新たなコンセプト店を全米で構築しており、慢性疾患を抱える患者を取り込もうとしています。
ヘルスハブは、慢性疾患患者と専門治療サービスとを取り持つ拠点として設けられ、既存事業よりリピーターが多く、利ざやの高い薬局事業を展開することを目指しています。
シー・リミテッド
シー・リミテッド(NYSE:SE)は高成長大型株のひとつで、特にeコマース関連銘柄を検討している投資家から注目が集まっています。
シンガポールを拠点とする同社には主要な事業セグメントが3つあり、どれも驚異的なペースで成長しています。
その中でも、ゲームプラットフォーム事業が調整後EBITDAの大半をたたき出しています。巣ごもり需要もあり、第3四半期の有料ユーザー数は前年同期比で2倍以上となりました。
特に長期的に期待できるのはEコマース事業です。
同社が展開する東南アジアでは、ミドルクラス消費者層が台頭しており、オンラインショッピングが徐々に広まりつつあります。
第3四半期の同社のオンライン注文数は、前年同期比で131％増の7億4,200万件、総取引金額（GMV）は103％増の93億ドルとなりました。
長期的には、eコマース事業が同社の最大の成長ドライバーとなるはずです。
ゲームやEコマースに加えて、シー・リミテッドはモバイル決済サービスも展開しており、第3四半期の利用顧客数は1,780万人を超えており、複数の成長ドライバーを持っています。
アルファベット
グーグルとYouTubeを傘下に持つアルファベット(NASDAQ:GOOG)(NASDAQ:GOOGL)は、第2四半期に前年同期比で減収という過去にない事態で投資家を驚かせました。
同社売上の大半を占める広告収入が、広告主企業のコスト削減の影響を受けたためです。
しかしその後、軌道修正力を見せ、第3四半期には売上は前年同期比で14％の増加を記録しました。
調査会社グローバルスタッツによれば、グーグルは全世界のインターネット検索エンジン市場で安定的に92～93％のシェアを維持し、これが強い価格決定力につながっているようです。
検索エンジン以外でも存在感は際立ちます。
動画共有サービスのYouTubeはアクセス数でトップ3に入るソーシャルメディアであり、また、クラウド・インフラサービスのグーグル・クラウドも著しい成長を見せています。
自社のデータをクラウド上に移行する企業が増える中、グーグル・クラウドは中小企業から高く支持されています。
2021年にかけても、ネット広告収入増やクラウド・シフトを取り込み続けるものとみられます。
ただ、2020年の同社株は非常に好調であったので株価の調整リスクもあり、長期的な成長株として買い場を探るという視点で注目する価値がありそうです。
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